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新年明けましておめでとうございます。
不安定な世情の中、おめでとうという表現が適切かどうかわかりませんが、私達自身を含めこのブログをご覧頂いている方々が、無事新年を迎えられていることをありがたいと思います。
さて、皆さんもご存じのように、本日、2021年1月1日から特定不妊治療の助成金制度が変更になる予定です。予定というのは、厚生労働省の通達にはそうありますが、本日1月1日の時点ではそれぞれの自治体のホームページに詳細がまだ発表されていないからです。事務上の遅れだとは思いますが、皆さん各自、それぞれの関連自治体にご確認いただくようお願い致します。
助成金拡大の先には、健康保険の適用が準備されているようですが、患者さんからよく不妊治療の費用はどのように決めているのかと聞かれます。私は開院する際に、私一人で診られる1日の外来患者さん数を15人、1カ月の採卵人数を20人として、それに必要なスペース、スタッフの数、培養設備などを計算して決めました。さらに、スタッフの教育や、年数経過後の設備の補修・改修費の積み立て、人件費の上昇、など様々な出費を考慮に入れています。当院では、通院回数や、採血など諸検査は最小限にとどめていますので、少額でも数が多いと高額になるような隠れた費用はほとんどありません。
一人一人の患者さんときちんと話をするためには、上記の患者さん数にとどめることが必要です。従って、治療費としては高めかもしれませんが、クリニックの掲げた理念に基づいた診療を行うに見合ったものとご理解いただければ幸いです。
費用は、確かに治療を継続できるかどうか、とても重要な要素です。しかし、体外受精費用が無料の北欧を中心とした研究では昔から、治療が思うようにすすまない精神的ストレスによって採卵3回までに多くの患者さんが治療を中止、終了すると報告しています。今後保険診療になって費用が一律になればもちろんですが、一律でなかったとしても、一年間あるいは3回の採卵と決めた治療の期間、安心して通院できる、信頼のおける施設を選んでください。
東京大学医学部卒業
産婦人科研修医(東大附属病院分院、都立築地産院、国立習志野病院)
アメリカウィスコンシン大学高度生殖医療施設
イギリスロンドン大学大学院 医学博士(生殖遺伝学)
オーストラリアモナッシュ大学体外受精施設
東京HARTクリニック副院長
横浜HARTクリニック開業
日本産科婦人科学会認定産婦人科専門医
日本生殖医学会認定生殖医療専門医